フィットネスジムの経営者必見!開業時に必要になるポイント5選

2019年10月11日

健康志向の高まりにより、フィットネス業界では今後も様々なビジネスのチャンスがあります。また、フィットネスジムで働いていたり通っていたりする中で、自分でジムを開業してみたいと考える人もいるのではないでしょうか。

しかし、まずはどんなことに気をつけてフィットネスジムの経営を始めれば良いのか、迷ってしまうこともありますね。
そこで、今回は、フィットネスジムの経営を始めようとしている方に向けて、注意しておくべきポイントをまとめてみました。

フィットネスジム経営について5つのポイント

フィットネスジムのイメージ画像

それでは、フィットネスジムを経営する際に注意しておきたい、5つのポイントを紹介します。

①立地環境に注目する

フィットネスジムを開業するときに、テナントの安さをメインにして立地を決めてしまうと人通りがほとんどなかったり、駅から遠かったりと立地環境が良くないことがあります。
そのような場所にジムをオープンしても、集客につなげるのはとても難しくなります。まずは出店する場所、周辺のニーズと競合店について調べておきましょう。

例えば、ダイエット目的の女性をターゲットとするのか、あるいは健康維持のための熟年層向けにフィットネスジムを開業するのかによってニーズが変わります。
どのような年齢層の人たちが多いのか人通りをチェックしたり、カフェやスーパーなど近くの店舗を調査したりして、ニーズを探りましょう。また、フィットネスジムなどの店舗が他に出店されていないかを調べて、実際に足を運んでみると、自分が出店した際にどのようなお客様が来店する可能性があるのか分かります。

②必要な届け出や法律を確認する

・公衆浴場法、食品衛生
フィットネスジムではシャワー室を扱うことが多いため、設置する場合は公衆浴場法によって届け出が必要になります。
また、ジムでは食品を扱う可能性もあります。そのような場合は、食品衛生法によって保健所への届け出も必要です。

・都市計画法、建築基準法
都市計画法や建築基準法において、都道府県および市区町村役場に申請が必要になることがあります。敷地や設備、用途などについて建物を建てる際のルールが決められている「建築基準法」、そして地域ごとに開業できる業種制限が定められている「都市計画法」、それぞれについてよく確認しておきましょう。

③資金計画は入念に行う

開業資金が大きくなることが多いフィットネスジム経営ですが、消耗品は比較的少ないため利益率は高くなります。初期費用をできるだけ早く回収できる資金計画がポイントです。

一般的にフィットネスジムを経営するための開業資金は、設備費と内装費を含めて1000~1500万円ほど必要とされています。規模や設備を充実させればそれだけ魅力的なサービスを提供できますが、資金的な問題が発生します。
以前のテナントがジムだった居抜き物件だと内装費を節約できますが、そのような物件は多くはありません。そこで、給排水設備や空調設備が整っている物件に注目しましょう。

余計なコストをかけずにフィットネスジムを開業できます。

④ニーズに合ったジムで回転率を上げる

トレーナーが専属でつくパーソナルジムと違い、フィットネスジムは専属トレーナーがいない分、客単価が低くなります。
ニーズに合わせて滞在時間なども考慮しながら、回転率をあげるのが重要です。

例えば若年層がターゲットならフィットネスジムの利用料金はリーズナブルにしたり、熟年層向けなら設備を充実させて料金は高めにしたりと、利用者のニーズに合わせて設定しましょう。また、都市型で勤労者が多い地域では、18時以降の利用を想定した営業時間や料金メニューの検討が必要です。

⑤できるだけ充実した設備と管理体制を整える

フィットネスジムの主な目標は体を鍛えることなので、トレーニング機器などの設備はできるだけ充実させましょう。最低限必要なのは、トレーニングルーム、ロッカールーム、シャワーなど。
その他にもできれば、サウナやフィットネス用プール、駐車場も検討するとジムの利便性がアップします。

また、入退室管理システムを導入して会員カードで施設への入退室ができるようにすることで、管理者不在で24時間365日の営業を実現しているジムもあります。

フィットネスジムに入退室管理システムを導入する

利用しやすいジムを目指しましょう

フィットネスジムの経営で注意しておくべきポイントを取り上げました。利用者のニーズに合ったフィットネスジムにすることで、利用しやすいジムの経営につながります。

最終的には、利用しやすいだけでなく「やせたい」「健康を維持したい」といった利用者の要望や悩みを解決できるようなフィットネスジムにしていけることが理想です。上記の着眼点を押さえて良い経営をしていくための一助として頂ければ幸いです。


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