Akerun(アケルン) | スマートロック
導入社数No.1の法人向け入退室管理

はじめに

オフィスや店舗、施設などの自動ドアや電気錠にスマートロックを導入する事例が増えています。この記事では、スマートロックを導入することで生まれるメリットとデメリットとともに、オフィス向けのスマートロックの選び方も解説します。また、電子錠・電気錠の違いやスマートロックの基礎知識についても触れていますので、ぜひ併せて参考にしてみてください。

電子錠や電気錠とは？

まず電子錠と電気錠の違いを整理しておきましょう。物理鍵を使わずに施解錠できる点は同じですが、特徴や仕組みが少し異なります。

電子錠の特徴と仕組み

電池から供給される電力で施解錠するのが電子錠です。配線工事が不要なものが多く、電池も家電量販店やネットショップなどで購入することができるため、手軽に導入・利用できる点がメリットです。

また、テンキー式、カードキー式、生体認証式などさまざまな解錠方法があります。便利ですが、電池が切れると利用できなくなるため、電池残量には注意しなければなりません。

電気錠の特徴と仕組み

電池ではなく、電気配線からの電力を利用して施解錠するのが電気錠です。常に通電しているので、電子錠のように電池を交換をする必要がありません。

しかし導入前に配線工事が必要なことに加え、停電時は使用できず水濡れなどに弱いというデメリットがあります。あらかじめこれらのトラブルへの対策は講じておく必要があるでしょう。

スマートロックとは？

スマートフォンなどでドアを施解錠できる

「スマートロック」とは、物理的な鍵ではなく専用のスマートフォンアプリや交通系ICカード、モバイル系ICカードアプリなどを使ってドアを施解錠できるようになるシステムです。

既設のドアに強力な両面テープで貼り付けるタイプ、鍵の付いているシリンダー部分ごと交換するタイプ、ドアに穴をあけて取り付け工事をしてしっかり固定できるタイプなどがあります。

例えば、住宅のドアにスマートロックを後付けした場合、登録したスマートフォンの専用アプリなどからの通信によって鍵を解錠し、ドアが閉じると自動で施錠されるという仕組みです。

スマートロックは、スマートフォンなどのデバイス同士でBluetoothやインターネットなどの無線通信を使って通信しており、電池の電力で稼働するタイプが一般的です。

オフィスの自動ドアや電気錠にも後付けできる

上記は一般的な住宅の例ですが、オフィスや施設／店舗の自動ドアなどに、後付けのスマートロックを導入するケースも増えています。

製品によっては大掛かりな工事が必要ないので、賃貸物件でも導入しやすい特徴がある上、それまでにはなかった多くのメリットが得られる点も導入企業が増えている背景のひとつです。

オフィスの自動ドアや電気錠をスマートロックにするメリット・デメリット

オフィスの自動ドアや電気錠をスマートロックにすることで、どういったメリットがあるのでしょうか？デメリットと併せて解説します。

メリット

• 物理鍵の管理（複製・貸出し等）が不要になる

• オートロック機能などを活用して鍵の閉め忘れを防止できる

• 入退室の記録／ログを確認・管理できる

• 入退室から勤怠まで幅広く一元管理できる

社用携帯として使用しているスマートフォンや社員証、交通系ICカードなどを鍵の代わりに使って入退室できるため、物理鍵の複製や貸し出しが不要となり、紛失による不正利用などのリスクも防ぐことができます。

最後の退室者が鍵を閉め忘れても、遠隔操作やオートロックで施錠できるため閉め忘れを防止できます。また、すべての入退室情報をクラウドなどを通じて管理できるだけでなく、入退室の履歴を使って勤怠管理システムなど他社のシステムと連携すれば、労務管理業務などのバックオフィス業務の効率化にもつながります。

デメリット

• Wi-Fiなどの通信環境を整える必要がある

• ドアの形状やつまみ（サムターン）によって設置できない、または大掛かりな工事が必要になることがある

また、Wi-Fiなどの通信環境が悪いエリアでは、正常に作動しないことがあります。オフィスでそうしたエリアは少ないかもしれませんが、導入前に確認しておくことは必要でしょう。

ドアの形状やつまみ（サムターン）、ドア枠との距離など条件次第では設置できないか、ドア／錠前のの交換などが必要になる場合もあります。メーカーによっては、取付け可能かどうかの取付診断も行っているので、活用するとよいでしょう。

オフィスの自動ドアや電気錠にスマートロックを導入することでセキュリティ強化に繋がる

オフィスの自動ドアや電気錠にスマートロックを導入することで得られる大きなメリットがあります。それが「セキュリティの強化」です。

オフィスドアにスマートロックを導入することでセキュリティ強化に繋がる理由

• 曜日や時間帯を指定してデジタルな鍵の権限を付与・解除できる

• 曜日や時間帯を指定して入退室が可能なエリアを制限できる

• 交通系ICカードや社員証などが鍵の代わりになるため、従来の物理鍵の複製や貸出しの必要がなく、物理鍵に伴う紛失のリスクを減らせる

• すべての入退室者および入退室時刻・履歴を管理できる

オフィスの会議室でミーティングの時間だけ入室可能になるように権限を付与したり、退職者が出た場合は利用していたアカウント権限を解除したりできるので、入退室権限に基づく入退室が可能になります。またクラウド上で「誰が」「いつ」「どこに」出入りしたか記録／ログを管理画面で確認できる点もセキュリティ強化に繋がります。

オフィス向けのスマートロックの選び方

オフィスでスマートロックを導入する際には、次のようなポイントをおさえて自社の目的にあった製品を選びましょう。

オフィス向けスマートロックを選ぶときのポイント

• ドアの形状やつまみ（サムターン）によって設置工事が必要かどうか

• スマートフォン、交通系ICカード、生体認証など自社に適した解錠方法があるか

• 管理ツールは使いやすいか

• 勤怠管理など外部サービスとの連携は可能か

• 自社の求めるセキュリティレベルを備えているか

まずはスマートロックの取り付け方法について確認しておきましょう。両面テープなどで手軽に貼り付けできるタイプなら、オフィスの移転の際も原状回復が不要なので、賃貸オフィスにもおすすめですその他にシリンダーごと交換するタイプや工事タイプのスマートロックがあるので、既設のドアの形状やつまみ（サムターン）にあう取り付け方法を選びましょう。

また解錠方法は、スマートフォン向けの専用アプリだけでなく、社員証や交通系ICカードなどさまざまな方法があるため、ライフスタイルや使いやすさに合わせた鍵を選ぶことで利便性を高めることができます。

データ管理ツールは、クラウド上で入退室の履歴／ログを確認したり、解錠権限の設定などに使用します。特定の時間や場所など制限をかける場合、遠隔で解錠を行いたい場合などにも使用するツールになるため、データ管理ツールの使いやすさや見やすさなどもスマートロックを選ぶ上で重要なポイントになります。

また、前述したように他社のシステムと連携をすることで入退室データを活用して勤怠管理システムと連携するなど業務効率化にもつながるため、今後を見据えて他のシステムとも連携できるのかどうか把握しておくことは大切です。

そして、忘れずに重視していただきたいポイントが、セキュリティレベルです。スマートロックでもハッキングされる恐れがあるため、各メーカーがハッキング対策を行なっています。導入前には、どのような対策をしているのか確認することで機密性の高い情報などを取り扱うエリアやオフィスの入口などに設置する場合、安心して運用することができるでしょう。

既存の自動ドアや電気錠にも後付け可能なスマートロック「Akerun」をご紹介

入退室管理が可能になるクラウド型スマートロックである「Akerun」をご紹介します。

「Akerun」とは？

• 工事不要で簡単に後付けできる

• スマートフォンや社員証、交通系ICカードで入退室可能

• クラウド上での鍵権限付与・解除、入退室履歴の管理が専用のWeb管理ツール＆アプリを使って簡単にできる

• 曜日や時間帯を指定した施錠・解錠スケジュールが設定可能

• 外部勤怠管理システムや決済システム、顔認証システムなどAPIによる他社サービスと連携が可能

上記は一例ですが、さまざまな導入メリットによりすでに累計7,000社を超える導入実績を実現した「Akerun」は、様々なバックオフィス業務を支える「ビジネスツール」として、多くの企業様にご利用いただいております。

「Akerun」のさまざまな機能は、オフィスや施設が抱える課題を解決し、業務の効率化や、それによる新しい価値を生み出します。

「Akerun コントローラー」で自動ドアや電気錠も制御可能に

「Akerunコントローラー」は、既設の自動ドアや電気錠をクラウド化します。 例えば、登録した交通系ICカードを読み取りリーダーにかざすと「Akerunコントローラー」が施解錠する仕組みです。取得した利用者の入退室データはクラウド上で管理できます。

「Akerunコントローラー」の導入は、簡易的な配線工事のみで済むため、天井裏や壁・床下などに設置でき、さまざまなドアに対応することができます。

金融機関並みのセキュリティを実現

「Akerun」はSSL通信やAES256（Advanced Encryption Standard）など高度な暗号化通信や第三者機関によるチェックなど、金融機関レベルのセキュリティを実現しています。

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